みなさん、こんばんは。

続きを書こうと思いますが、久しぶりの投稿なので、少し復習をしたいと思います。

太陽光発電の普及させるために、国は、いろいろな策を講じてきました。

効率よく発電する太陽光パネルの開発に対する支援、太陽光発電が普及することを目的とした新た

な法律の制定、金融的支援などでしたね。

しかし、日本の住宅用太陽光発電システムの設備容量が世界でトップになり、普及策が終了する

と、新しい太陽光発電システムの設置数が頭打ちとなり、あっという間に世界第３位になってしま

いました。

それで、２００９年より、新しい金融的支援と、新しい余剰電力買取制度が始まりました。

ここまでが前回までの内容です。

では、続きです。

新しい金融的支援と買取制度で再び設置件数が増加し始め、私たち太陽光発電に携わる者にとって

は忙しい日々を送ることとなりました。が、２０１１年３月１１日、あの忘れることのできない出

来事が日本列島を襲いました。

　　　　≪東　日　本　大　震　災≫

この地震によって、おおくの人命が奪われました。と、同時に、日本の重要な基幹電源もダメにし

てしまいました。

それは、原子力発電所です。福島の原発が大打撃をうけ、他の原発も安全性が確認できるまでは再

稼働しない・・・もちろん、原発は全停止しました。

日本の電力は足りなくなってしまう・・・その危機に必要とされたのが太陽光発電をはじめとす

る、再生可能エネルギーによる発電設備でした。

ということで、再生可能エネルギーを対象とした新しい買取制度が翌２０１２年７月に施行されま

した。これが、「ＦＩＴ法」です。

　※「ＦＩＴ法」・・・再生可能エネルギーの固定買取制度の略称

再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が固定価格で一定期間買い取ることを義務づけた制

度です。今までの買取制度と違う点は

・太陽光発電だけではなく、他の発電設備も可能になった。

・全量買取が可能になった。

また、この大震災を機に注目されるようになったものが他にもありますので。

次回は、そのことについて書きたいと思います。

夏季休暇のお知らせ(2017年度)

平素は格別のご愛顧を賜わり、厚くお礼申しあげます。

さて、誠に勝手ながら弊社では下記の期間を夏季休暇とさせていただきます。

期間中はご不便をおかけいたしますが、何卒ご了承くださいますようお願い申し上げます。

みなさん、こんばんは。

今日は、前々回の続きです。

２００５年度を最後に太陽光発電に対する金融的支援はなくなってしまいました。

すると、世界一であった日本の住宅用太陽光発電システムの設備容量は、すぐさまドイツに抜かれ

世界第２位になり、２００８年には、スペインにも抜かれて、第３位になってしまいました。

これでは、せっかく国をあげておこなってきた普及策がなんだったのか！

すると、２００９年より「住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金」という金融的支援が始まり、

また、「余剰電力買取制度」という新たな買い取り制度も開始されました。

　※住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金

　平成２１年度より開始された、国の金融的支援で、一定の要件を満たす住宅用太陽光発電システ

ムの設備を設置する者に対して、定額の補助を実施するというもの。初年度の補助額は発電容量１

ｋｗあたり、７万円が支給されていました。

　※余剰電力買取制度

　平成21年11月より開始された制度で、国民全員参加による低炭素社会の実現を目的とし、太陽光

発電によって発電した電力のうち、余剰電力（使い切れずに余った電気）を電力会社が買い取り、

その買い取りに要した費用を電気を使用するすべてのお客さまにご負担いただくというものです。

初年度の買取価格は、住宅用で４８円/ｋｗ、非住宅用で２４円/ｋｗでした。

これによって、日本の住宅用太陽光発電システムの設備容量は、再び、急激な増加をしていきまし

たが、世界１位の座にはなかなか、戻れませんでした。

その後、日本では東北の大地震があり、新たな方向へ向かうことになりました。

次回に続きます。